石破内閣の支持率38.4％、1.3ポイント上昇

2025年3月3日 2025年3月3日［文・構成＝S編集部］

報道の詳細

説明が見つかりません …詳細

世論調査の信頼性に疑問の声

JNNは今回の調査に「RDD方式」を採用し、固定電話と携帯電話を対象に聞き取り調査を行いました。しかし、この方法には「回答者の年齢層が偏るのではないか」という指摘がつきまといます。

固定電話を持つ世代は比較的高齢層が多く、若年層の意見が十分に反映されていない可能性があるためです。

また、回答率が41.7％と半数以下であることから、「本当に国民の声を反映しているのか？」と疑問を抱く声もあります。

回答しなかった人々の意見は無視されており、調査結果に偏りが生じている可能性が指摘されています。

過去の世論調査と比べると、38.4％という数字は相対的に高いといえます。

特に、不支持率が依然として57.7％と高水準であることを考慮すると、支持率の上昇がどのような背景で起こったのか疑問が残ります。

SNSやインターネット上の議論では「実際の支持率はもっと低いのではないか？」といった声が多数見られます。

ネットユーザーからは以下のような意見が寄せられています。

■どんな調査したらこんなことになるんだろうね

■5%もないやろ

■3.84%やろ（定期）

■なんで30%超えてんの？

■周りで三人に一人くらい指示してるってこと？聞いたことないけど

■ダウト！

■JNNはナンボ貰ってんだ？

世論調査は政治の方向性を左右する重要な指標ですが、調査方法によって結果が大きく変わる可能性があります。

特に、今回のように「実感と異なる」との批判が相次ぐ場合、調査方法の見直しが求められるでしょう。

例えば、インターネット調査と併用することで、より幅広い層の意見を反映できる可能性があります。

世論調査の結果が国民の意見を正しく反映しているかどうかは、政治の信頼性にも影響を与えます。調査方法の透明性を確保し、調査結果の偏りを減らす取り組みが必要です。

今後も世論調査のあり方について、議論が続くことが予想されます。